名目リターンと実質リターン：インフレが運用成果に与える影響

ファンドの説明資料、預金口座、債券、不動産など、目にするリターンのほとんどは名目リターン、つまりお金の単位の数がどれだけ増えたかです。本当に重要なのは、そのお金で何が買えるかです。それが実質リターンであり、両者の差がインフレです。

ひとつの例で見る違い

物価が3%上がった年に、ある投資が7%のリターンを上げたとします。残高は7%増えましたが、そのお金で買えるものはすべて3%値上がりしています。購買力は7%ではなく、約4%しか増えていません。この約4%が実質リターンです。

長期になるほど差は非常に大きくなります。$10,000を7%で30年運用すると約$76,000になります。実質3.9%で増えると（同じ投資を購買力で測ると）、今日のお金で約$31,000にしかなりません。どちらの数字も正しいのですが、何が買えるかを教えてくれるのは片方だけです。

正確な計算式

名目リターンからインフレ率を引くのは便利な暗算の近道ですが、実質リターンをわずかに過大評価します。フィッシャー方程式と呼ばれる正確な方法では、引き算ではなく割り算を使います。実質リターン＝（1＋名目リターン）÷（1＋インフレ率）−1。

名目リターン7%、インフレ率3%なら、1.07÷1.03−1≈3.88%となり、近道の4%を少し下回ります。低い金利では2つの方法の差は小さいものの、インフレ率が高いと近道ではかなりずれることがあるため、計画に使う数字には正確な方法を使う価値があります。

手数料と税金が先に差し引かれる

表示されたリターンと購買力の間にあるのはインフレだけではありません。手数料は、インフレが効く前に名目リターンから差し引かれます。年1%の手数料がかかる7%のリターンは実際には6%で、インフレ率3%を考慮すると実質リターンは約2.9%に下がります。手数料がない場合の3.9%より約4分の1少ない数字です。

税金も同じように働き、インフレに追いついただけの部分も含めた名目の利益に課税されるため、見た目以上に重くのしかかります。利率5%の預金に25%の税金がかかると、税引き後は3.75%です。インフレ率3%なら、税引き後の実質リターンは約0.7%。プラスですが、ぎりぎりです。

プラスのリターンが実は損失になるとき

名目リターンがインフレ率を下回れば、実質リターンはマイナスです。残高は増えても、買えるものは毎年減っていきます。物価が3%上がる中で利率1%の口座に置いた現金は、毎年購買力の約2%を失います。10年で、お金で買えるもののほぼ5分の1が静かに失われます。

だからこそ「安全」は「無リスク」と同じではありません。現金は相場の下落からは守ってくれますが、インフレからは守ってくれません。長い期間で見ると、非常に慎重な貯蓄者にとっての主なリスクは、突然の暴落よりも購買力がじわじわと失われることである場合が多いのです。

今日のお金で考える

最も役立つ習慣は、長期の予測を今日の購買力に換算し直すことです。インフレ率3%なら、10年後の$10,000で買えるのは今日の約$7,400分、30年後の$100,000で買えるのは今日の約$41,000分です。

「1億円」のような老後の目標額は、どの時代でも同じに聞こえますが、30年後の価値は今よりはるかに小さくなります。今日のお金で計画すれば目標は意味を保ちますが、将来のお金で計画すると、インフレが知らないうちにゴールを動かしてしまいます。

どのインフレ率を想定すべきか

将来のインフレ率は誰にもわかりません。多くの中央銀行は年2%程度を目標にしていますが、実際のインフレ率が何年もそれを上回ったり下回ったりすることは珍しくなく、自分の生活費は支出の内容によって公式の平均より速くも遅くも上がりえます。たとえば2%、3%、4%のように幅をもたせて試し、結論がそれにどれだけ左右されるかを確かめるのが賢明です。

実質リターン計算ツールで、手数料を含めて名目リターンを実質リターンに換算できます。インフレ計算ツールでは、ある金額の将来の価値を確認できます。増える側の話については、複利のしくみをお読みください。