配当利回りにだまされないための読み方

配当利回りは、本当に悪い理由で上昇することがある、数少ない投資指標の1つです。利回りは配当を株価で割っただけなので、株価が下がると、事業の中身が何も変わっていなくても、自動的に利回りが上がります。

配当利回りの計算方法

配当利回り＝1株あたり年間配当÷株価×100。毎年1株あたり$2を支払い、株価が$40の会社の利回りは5%です。年間配当は通常、直近4回の四半期配当の合計か、直近の配当に年間の支払回数を掛けたものです。

後者の方法は予想利回りや指標利回りと呼ばれることもあり、直近の配当がそのまま続くと仮定します。過去の実績値よりも増配や減配に早く反応するため、同じ日の同じ銘柄でもサイトによって利回りが少し異なることがあります。

落とし穴

年間配当$2、株価$40の株式の利回りは5%です。悪いニュースで株価が$25に下がると、同じ配当$2のままでも、利回りは純粋に機械的に8%へ跳ね上がります。高い利回りを探している経験の浅い人の目には、この株は悪いニュースの前より魅力的に見えます。しかし実際には、市場は近いうちの減配を織り込んでいることが多く、減配が実行されれば利回りは再び下がります。

これは「イールドトラップ（利回りの罠）」と呼ばれることもあります。市場がすでに配当の持続可能性への信頼を失っているために、主として高く見える利回りのことです。

見分けるサインは通常、その会社自身の過去や同業他社を大きく上回る利回りです。普段4%の利回りの公益企業が突然9%になったら、それは何かを示しています。競合の3倍の利回りの小売企業も同様です。

確認したい2つの数字

配当性向（純利益またはフリーキャッシュフローに対する配当の割合）は、企業にどれだけ余裕があるかを示します。フリーキャッシュフローに対する配当性向が100%を十分に下回っていれば、配当は実際の資金創出で賄われていることを示唆します。100%に近い、またはそれを超える水準が数四半期続く場合は、警告サインです。

たとえば1株利益$3で配当$2の会社の配当性向は約67%です。利益の3分の1を再投資や不調な年への備えに残しています。利益$2.10のうち$2を配当する会社にはほとんど余裕がなく、業績が一度落ち込めば、取締役会は配当と財務の健全性のどちらかを選ばなければなりません。

配当そのものの推移も重要です。さまざまな経済環境の中で何年も着実に配当を引き上げてきた企業は、業績が苦しい株の急に高くなった利回りにはない、配当への強い姿勢を示してきたことになります。

利回りを公平に比べる

利回りは適切な比較対象と並べて初めて意味を持ちます。公益事業、通信、不動産投資信託（REIT）など、成熟して成長がゆるやかな企業は現金の大半を配当に回す傾向があり、利回りが高めです。急成長企業は再投資を優先し、配当はわずかかゼロです。利益が急成長しているなら低い利回りは欠点ではなく、事業が縮小しているなら高い利回りは贈り物ではありません。

リスクを取らずに得られる利回りと比べるのも有効です。国債の利回りが株式とほぼ同じなら、その株には追加の不確実性に見合う成長が求められます。

取得価格ベースの利回りで見え方が変わる

すでにその株を持っている場合、取得価格ベースの利回り（配当を今日の株価ではなく、実際に支払った金額で割ったもの）は、現在の利回りとは違う物語を語ります。10年にわたって増配してきた企業を長く保有していれば、その取得価格ベースの利回りは、今日の新しい買い手が得られる利回りをはるかに上回ることがあります。増配株への辛抱強い投資が時間とともに静かに複利で増えていく理由の1つです。

配当が$2のときに$40で購入し、会社が毎年7%ずつ増配したとします。10年後の配当は約$3.93となり、取得価格に対する利回りはおよそ9.8%になります。現在の高い株価で買う新しい投資家には、利回りが3%や4%にしか見えなくてもです。

利回りがリターンのすべてではない

配当は株から得られるものの一部にすぎません。トータルリターンには株価の変動も含まれ、長期的には株価の上昇が配当収入と同じくらい重要になることがよくあります。配当と利益が年6%伸びている企業の利回り3%は、ゆっくり縮小している企業の利回り8%を容易に上回ることがあります。

税金も重要です。多くの国では配当と値上がり益の課税方法が異なり、課税口座で受け取る配当は、非課税・優遇口座での同じ配当より目に見えて価値が下がることがあります。画面上の利回りは常に税引き前の数字です。

簡単なチェックリスト

利回り目当てで買う前に、4つの点を確認しましょう。利回りがその会社の過去や同業他社を大きく上回っていないか、配当性向に不調な年への余裕があるか、過去の景気後退で配当が増えたか削られたか、そして事業そのものが成長しているか。4つすべてを満たす利回りは、5年後も維持されている可能性がずっと高くなります。

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